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3Dプリンター事業の将来性

冬夏青々 第19回

2021年01月07日

新型ウイルス

常任参与
稲葉 延雄

 新型コロナウイルスは、ようやくワクチン接種の目途が付きつつあるものの、なお世界各地で猛威を振るっている。これまでの感染拡大に伴い、被る損失は米国だけで年間GDP(国内総生産)の75%に達するとの試算もあり、死者数も全世界で既に180万人を超えている。甚大な被害というべきである。

 そうした中で、多くの人の関心は今後の感染対策に移っている。今回の教訓を活かしながら、特に初期段階でのウイルス完全封じ込めには今度は是非うまく対応してほしいというのが、感染学者や公衆衛生当局に対する偽らざる願いだ。

 ポストコロナの世界経済の動向予測も活発化する。注目されるのは、今後世界経済をリードする革新技術として、3Dプリンター技術及び付加的造形(additive manufacturing)技術がその代表として挙げられることである。

 これは、ちょうど地球温暖化対策として電気自動車(EV)が革新技術として着目されるのと似ている。コロナの経験では、過度な集中や密集のリスクを回避する必要性を人類は思い知り、サービス事業では対面ビジネスのオンライン化が進行する。一方で財生産の面では、生産拠点を巨大化して長々と消費地を結ぶ従来型のサプライチェーンはリスクが大き過ぎ、変革を求められている。

 特に後者では、消費地に近い小規模分散型の生産の必要性が強調される。輸送費の削減に資することも魅力である。大規模な設備投資に代わって簡便な生産体制が構築できる3Dプリンターの機動性に対し、世界中で規模の大小を問わず企業の関心が高まっている。

 今回のパンデミック(世界的大流行)の最中でも、3Dプリンターを使ってフェイスマスクやウイルス検査キットなどの素早い供給が実現した。ロボットと組み合わせることなどにより、もっと安価でアジャイル(機敏)に新製品を生み出していけそうである。

 プリンターの総合メーカーであるリコーグループとしては、3Dプリンターや付加的造形技術に関心を有するお客様企業の多様な需要に応えるべく、関連事業の展開に一層力を入れる必要がある。

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※この記事は、2021年1月5日発行のHeadLineに掲載されました。

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